SBIホールディングス傘下の暗号資産流動性プロバイダーB2C2は4月1日、機関投資家向けステーブルコイン取引の中核となる決済ネットワークにSolanaを主要に指定したと発表しました。
BREAKING: SBI Holdings' B2C2 designates Solana as its primary network for institutional stablecoin settlement pic.twitter.com/mTOh0V1jj9
— Solana (@solana) April 1, 2026
対応するステーブルコインはUSDC、USDT、PYUSD、USDG、USD1、EURC、FDUSDを含みます。対象は個人向けではなく、機関投資家向けの流動性供給と決済インフラです。
B2C2は2015年創業の機関投資家向け暗号資産マーケットメーカーで、SBIホールディングスが2020年に過半数株式を取得しました。SBIは日本を代表する金融グループの一角で、暗号資産やデジタルアセット分野への投資を続けてきました。
B2C2グループのThomas Restout CEOは発表文で、Solanaについて「金融インフラとしての地位を確立した」と評価しました。そのうえで顧客が重視するのは「速度、信頼性、スケール」だとし、決済はその方向に向かっていると説明しました。
機関投資家向けの決済では送金コストだけでなく、約定後の資金移動を安定して処理できるかが重要になります。今回の指定は、B2C2がSolanaにその要件があると判断したことを示しています。
DeFiLlamaのデータによると、Solanaのステーブルコイン時価総額は2025年末で140億ドル超となり、前年比で約3倍に拡大しました。機関投資家が使うにはチェーンの処理性能に加え、十分な流動性と複数銘柄の流通が不可欠です。B2C2が複数の主要ステーブルコインをSolanaで扱うとしたのは、市場の厚みを踏まえた判断とみられます。
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