カルダノ創設者チャールズ・ホスキンソン氏が主導してきたプライバシー重視のレイヤー1ブロックチェーン「Midnight（ミッドナイト）」が、2026年3月31日にメインネットをローンチしました。
Google CloudやMoneyGram、Worldpayなどの大手企業が初期の連邦型ノード運営に参加し、プライバシー保護と規制対応を両立させたパブリックチェーンとして、実社会での利用拡大に向けた土台が一歩進んだ形です。
同チェーンはゼロ知識証明を取り入れたハイブリッドレジャーの仕組みを持つ、プライバシー特化型のL1です。利用者や開発者は資産やデータを秘匿する「シールド」と公開する「アンシールド」を使い分け、必要に応じて情報を選んで開示できます。クライアントサイド証明も導入し、基礎データを全面公開せずに検証のしやすさを確保しています。
初期ノードの顔ぶれ
企業参加の広がりは今回のローンチで特に目立ちます。Midnightは2月17日に連邦型ノードオペレーターの拡大を公表し、Google Cloud、MoneyGram、Worldpay、Bullish、Pairpoint（Vodafone傘下）、eToro、Blockdaemon、Shielded Technologiesなどの参加を発表していました。続く2月27日には、Google CloudとMoneyGramがローンチノードの運用に正式に署名したことも報じられています。
Midnight側は、こうした連邦型ノードの仕組みについて、企業が一定のルールを守ったうえでネットワーク運営に参加し、セキュリティやスケーラビリティ、エンタープライズ向けの信頼性を高めるものだと説明しています。暗号資産ネイティブ企業だけでなく、クラウド、決済、送金分野の大手が並んだことで、実験的なネットワークにとどまらず業務利用を見据えた基盤として立ち上げられた点が浮き彫りになりました。
ブロックチェーン業界では、実世界資産のトークン化や企業データのオンチェーン管理が広がる一方で、公開性の高さが導入の障壁になる場面も少なくありません。Midnightの立ち上がりは、公開ネットワークでありながら必要な秘匿性と選択的開示を備える方向性を示した事例と言えます。
参照：公式
