この記事では、ビットコインは将来1億円や10億円になるのか?今後の将来性について考察していきます。
ぜひ、参考にしてみてください。
※本記事の内容は投資勧誘を目的とするものではなく、情報提供のみを目的としています。
ビットコインとは?
ビットコイン | |
発行年 | 2009年 |
創設者 | サトシ・ナカモト |
コンセンサスアルゴリズム | Proof of Work(PoW) |
ブロック生成時間 | 10分 |
発行上限 | 2100万枚 |
半減期 | あり |
時価総額 | 1兆2227億ドル *2024年5月時点 |
24時間取引高 | 254億ドル *2024年5月時点 |
参照:https://bitcoin.org/ja/、https://www.bitcoin.com/
ビットコインは2009年に登場し、世界初の暗号通貨とされています。
発明者はサトシ・ナカモトという名前で知られていますが、その正体は未だに謎に包まれています。
ビットコインの主な特徴は、中央銀行や政府機関に依存しない「非中央集権」の通貨であることです。
トランザクションはブロックチェーン技術を用いて記録され、全ユーザー間で共有されます。
この技術により、ビットコインは信頼性と透明性を保持しています。
ビットコインの特徴とは?デジタルゴールドと言われる理由
ビットコインはしばしば「デジタルゴールド」と呼ばれます。これは、価格が激しく変動する一方で、長期的な価値保存手段としての可能性が期待されているからです。
特徴①:希少性・供給に限りがある「デジタル資産」
ビットコインは最大で2,100万枚までしか発行されないよう設計されており、インフレによって価値が目減りするリスクが低いとされています。
金(ゴールド)も地球上に限られた埋蔵量しか存在せず、希少性が価値を支えています。
特徴②:半減期・計画的に減っていく新規供給
ビットコインには約4年ごとに「マイニング報酬が半分になる」半減期があり、新たな供給量が段階的に減少していきます。
これは金(ゴールド)の埋蔵量が徐々に減って採掘困難になる構造と似ており、時間が経つほどに価値が高まりやすい設計となっています。
特徴③:信頼性と透明性・誰でも確認できる仕組み
ビットコインの取引記録はすべてブロックチェーンに保存され、全世界に公開されています。誰でも改ざん不能な形で検証可能です。
参照:https://bitcoin.org/ja/、https://www.bitcoin.com/
【2025年5月】ビットコイン市場最高値11万ドルを突破!
2025年5月、ビットコインは、過去1ヶ月間で25%以上上昇し、史上最高値となる11万ドルを突破しました。
その背景には、世界最大の資産運用会社「JPモルガン」のジェイミー・ダイモンCEOが「顧客にビットコイン購入を許可する」と発言し、
長年の懐疑派からの許可を示した姿勢は、業界に大きなインパクトを与えました。
さらに、ニューハンプシャー州が州準備金として暗号資産の保有を初めて認める。
JUST IN: Texas Strategic Bitcoin Reserve bill SB21 officially PASSES and goes to Governors desk for final signature 🇺🇸 pic.twitter.com/8UMwxTHgg6
— Bitcoin Magazine (@BitcoinMagazine) May 21, 2025
テキサス州も同様の法案を可決可決され、現在は知事の署名を待つ段階。
こうした州レベルでの制度化の動きが、「ビットコインは国家レベルでも価値を認められつつある」との期待を生み、資産価値への信頼が高まりました。
このように、金融業界と公共セクターの双方からの後押しが重なったことが、ビットコインの価格急騰を後押しした形と見られます。
【2024年11月】トランプ大統領が当選し、ビットコインの価格が急騰
coinmarketcap
2024年11月の米国大統領選挙でドナルド・トランプ氏が当選したことをきっかけに、ビットコイン市場は大きく動きました。トランプ氏の当選直後、ビットコインの価格は急上昇し、史上最高値を更新。
過去30日間で35%上昇し、1BTCあたり9,000ドルを記録しました。
🇺🇸 Donald Trump said “#Bitcoin and crypto will skyrocket like never before, even beyond your expectations.”
— Bitcoin Magazine (@BitcoinMagazine) November 16, 2024
トランプ氏は選挙期間中、「米国を仮想通貨の中心地にする」という公約を掲げました。また、国家備蓄としてビットコインを保持する構想や、仮想通貨規制の緩和も提案しました。
仮想通貨に対して厳しい姿勢を取っていたSEC(米国証券取引委員会)のゲイリー・ゲンスラー委員長を解任し、仮想通貨に友好的な新しい人事を行う方針を示しました。
トランプ氏の当選によって、ビットコインやその他の仮想通貨の需要を押し上げたと考えられます。単にビットコインの価格上昇を引き起こしただけでなく、仮想通貨全体の市場に対する期待感を高めました。
ビットコインは将来1億円,10億円になる?その可能性について
- 1億円は「十分あり得る将来の価格水準」
- 10億円は「極めて楽観的で、現実的とは言い難いシナリオ」
その背景には、「デジタル・ゴールド」としての価値、供給上限、そしてETFを通じた機関資金の流入が考えられます。
理由①:ゴールドとの時価総額比較
- ゴールドの時価総額:約22兆ドル(2025年5月時点)
- ビットコインの発行上限:2,100万枚
参考:8marketcap
仮にビットコインがゴールドと同等の市場評価を得ると仮定すると、
22兆ドル ÷ 2,100万BTC ≒ 約1.05百万ドル(約1億5,700万円)
*1ドル=150円計算
この試算から、ゴールド並みの評価を得れば、1BTC=1億円は現実的に到達し得る価格水準と見なせます。
理由②:ビットコインの供給は完全固定:インフレ耐性の象徴
ビットコインは、中央銀行のような発行主体が存在せず、総発行数が2,100万枚に固定されています。
2009年のローンチ以降、2025年5月現在では約1,960万BTC以上(約93%)がマイニング(発行)されています。
新たに発行されるBTCの量は指数関数的に減少していき、2140年ごろに理論上の上限(2,100万枚)に到達する設計。
参考:https://www.blockchain.com/explorer
希少価値が時間とともに増していく構造です。
理由③:ビットコイン現物ETFの影響
2024年に米国で初のビットコイン現物ETFが承認され、ブラックロックやフィデリティなど大手金融機関の参入によって価格が押し上げられています。
今後、ビットコインETFが他国でも制度化・整備されていけば、より多くの国際的な機関資金が流入し、ビットコインの需要と流通量が拡大することになります。
では、10億円になる可能性は?
1BTC=10億円(約650万ドル)の場合、ビットコインの時価総額は:
2,100万BTC × 650万ドル ≒ 136.5兆ドル
世界の株式、債券、不動産の合計時価総額(2025年時点)はおよそ400〜500兆ドル。
その中でビットコインが130兆ドルを占めるには、「ほぼ全世界の資産がビットコインに置き換わる」レベルの前提が必要。
これは現実的には考えづらく、1億円の実現は合理的でも、10億円は非常に極端なシナリオと考えられます。
ビットコインの価格が高騰する主な要因とは?
1.ビットコイン半減期:過去の価格上昇パターン
ビットコインでは、「半減期」と呼ばれるメカニズムが存在します。
これは、約4年ごとにマイナーが新しいブロックを生成するために得られるビットコイン報酬が半分に減少する仕組みです。ビットコインは、半減期をきっかけに価格が上昇する傾向があります。
ビットコインの半減期は、2024年4月20日に4度目の半減期を迎えました。
2012−2013 | $12.35 | $1,100 |
2016-2017 | $650 | $2,500 |
2020-2021 | $8,600 | $55,000 |
ビットコインはこれまで複数回の大幅な価格上昇(バブル)を経験し、その後安定した成長を続けています。
例えば、2011年頃は数ドルだった価格が、2021年には約6万ドル以上に到達しました。この傾向が続くと仮定すれば、2030年には現在の10倍以上の可能性も考えられます。
これまでの傾向に基づくと、特に半減期後の1年-1年半は、暗号通貨市場における価格上昇が形成されやすくなります。
2.総発行枚数が2,100万枚:供給量が限られている
ビットコインの総供給量は2,100万枚に限定されており、これはデフレ的な性質をビットコインに与えます。
すでに流通しているビットコインと、これから採掘されるビットコインの総量が限定されているため、ゴールド(金)と似て通貨のインフレを抑制し、長期的には希少性を高める効果があります。
特に、大規模な市場参入者がビットコインを資産として保持し始めると、利用可能な供給がさらに制限され、価格が上昇する要因となり得ます。
3.ビットコインETF:機関投資家が参入
ETF(上場投資信託)に承認されると、ビットコインへのアクセスが容易になり、特に機関投資家の間での採用が進むことが予想されます。
機関投資家は巨額の資金を動かすため、これによってビットコインの需要が高まり、その結果価格が上昇する可能性があります。
ビットコイン(BTC)を対象とした11本のETFが1月10日に米国証券取引委員会(SEC)に承認されました。承認の翌日にはすでに取引が開始され、初日には約7億ドル(約1000億円)の資金が集まったと報道されました。
*引用:https://www.nri.com/jp/knowledge/blog/lst/2024/fis/osaki/0226
4.トランプ氏、暗号資産に関する公約の実現
Donald Trump, who has been elected as the president of the United States, had made ten promises to the cryptocurrency industry in the past year: including firing SEC Chairman Gary Gensler, stopping the US government from selling Bitcoin, establishing a strategic Bitcoin reserve,… pic.twitter.com/LrZydm0ZIR
— Wu Blockchain (@WuBlockchain) November 6, 2024
トランプ氏は、米国を「ビットコイン大国」にする意向を示し、暗号資産に関する公約を発表しました。
- SEC(証券取引委員会)委員長であるゲンスラー氏を解雇
- アメリカ政府が保有する21万枚のビットコインを100%保有
- 銀行発行デジタル通貨(CBDC)の開発中止
- マイニング事業への支援を継続する
- 暗号資産規制の見直しと緩和
米国大統領に選出されたドナルド・トランプ氏は、過去1年間に仮想通貨業界に向けて、
米国政府によるビットコイン売却の停止、戦略的なビットコイン準備金の設立、包括的な仮想通貨政策の提案など、
10項目にわたる公約を掲げています。
これらの公約が実現すれば、暗号資産の普及と市場の成長を促進することにつながり、ビットコインの価値上昇につながる可能性があります。
ビットコインに投資するリスクや注意点
ビットコインに投資するリスクや注意点について解説します。
1.ボラリティが高い
ビットコインは、一般的に非常に高いボラリティを持っています。
一日の間に価格が大きく変動することは珍しくなく、その変動はしばしば予測不可能です。
この高い変動性は大きな利益をもたらす可能性がありますが、同時に大きな損失を招くリスクも高いため、投資する際は慎重に資金管理を行うことが重要です。
2.規制の不確実性
多くの国で規制が不確かであり、新しい法律や規制が導入される可能性が常にあります。これらの規制は市場に大きな影響を与えることがあり、価格に不確実性をもたらします。
ビットコインはどこで買える?
取引所 | コインチェック | SBI VCトレード | ビットバンク | GMOコイン | ビットフライヤー | ビットポイント |
取扱通貨数 | 31銘柄 | 38銘柄 | 40銘柄 | 26銘柄 | 35銘柄 | 21銘柄 |
BTC取引所有無 | あり | あり | あり | あり | あり | なし |
取引所手数料 | 無料 | Maker:-0.01% Taker:0.05% | Maker:-0.02% Taker:0.12% | Maker:-0.01% Taker:0.05% | 0.01%〜0.15% | 無料 |
販売所手数料 | 無料 *スプレッドあり | 無料 *スプレッドあり | 無料 *スプレッドあり | 無料 *スプレッドあり | 無料 *スプレッドあり | 無料 *スプレッドあり |
出金手数料 | 407円 | 無料 | 550円/770円(3万円以上) | 無料 | 220〜770円 | 330円 |
送金手数料 | 0.001BTC | 無料 | 0.0006BTC | 無料 | 0.0004BTC | 無料 |
公式サイト | 詳しくはこちら | 詳しくはこちら | 詳しくはこちら | 詳しくはこちら | 詳しくはこちら | 詳しくはこちら |
ビットコイン(BTC)を購入できる主な国内取引所は、
- コインチェック
- SBI VCトレード
- ビットバンク
- GMOコイン
- ビットフライヤー
- ビットポイント
です。
ビットコインのよくある質問(Q&A)
Q1. ビットコインとは何ですか?
A. 中央管理者が存在しないデジタル通貨で、ブロックチェーン技術を使って取引履歴を記録しています。2009年に「Satoshi Nakamoto」によって提唱されました。
Q2. 実物はあるのですか?
A. ありません。完全にデジタル上の資産であり、ウォレットを通じて保管・管理されます。
Q3. 誰が発行していますか?
A. 特定の企業や政府ではなく、ネットワーク上の「マイナー(採掘者)」によって新規発行されます。
Q4. ビットコインの価格はなぜ変動が激しいのですか?
A. 供給が限られている一方で、需要がニュースや政策、投資家心理に影響されやすく、ボラティリティが高いためです。
Q5. 将来的に1BTCが1億円になる可能性はありますか?
A. ゴールド並みの市場規模を達成すれば十分にあり得ますが、過剰な期待には注意が必要です。
Q6. 分割して購入できますか?
A. はい。ビットコインは最小で0.00000001BTC(1サトシ)まで分割して購入できます。
Q7. ハッキングされる危険はありますか?
A. ネットワーク自体のハッキングは極めて困難ですが、個人のウォレットのセキュリティ(パスワード・秘密鍵管理)には十分注意が必要です。
Q8. 送金にどれくらい時間がかかりますか?
A. 通常10分前後で1ブロックが生成されますが、ネットワークの混雑状況により数分〜1時間程度かかることがあります。
Q9. ビットコインは合法ですか?
A. 日本を含め多くの国で合法とされていますが、国ごとに規制内容が異なります。特に税務処理や取引所の登録状況は確認が必要です。
Q10. 税金はかかりますか?
A. 日本では「雑所得」として課税対象です。利益が出た場合は確定申告が必要です。
Q11. ビットコインとアルトコインの違いは?
A. ビットコインは最初の暗号通貨であり最も信頼性が高いとされます。アルトコインはそれ以外の仮想通貨を指し、目的や仕組みが異なります。
Q12. なぜ「デジタルゴールド」と呼ばれるのですか?
A. 発行上限が決まっており、希少性・保存性が金(ゴールド)に似ているためです。
まとめ
ビットコインが将来1億円に到達する可能性は、あながち夢物語ではありません。発行上限による希少性、デジタルゴールドとしての価値、そしてETFの普及による機関投資家の資金流入といった要因が価格を押し上げる土台となっています。
特に、金(ゴールド)と同等の市場評価を獲得した場合、1BTC=1億円〜1.5億円の水準も理論上は達成可能です。
ただし、10億円といった極端な価格を見込むには、世界中の金融資産の重心が大きくビットコインへ移るような環境が必要であり、現時点では極めて楽観的といえるでしょう。
現実的な視点を持ちながら、長期的な資産としての可能性に注目することが重要です。