イランによるホルムズ海峡周辺の商船攻撃を受け、トランプ大統領がイランとの停戦の終了を宣言し、米軍の追加攻撃も重なったことで、ビットコインをはじめとする暗号資産と米株先物がそろって下落しました。地政学リスクの再燃が原油高とインフレ懸念を通じて広がり、リスク資産全体に売りが波及しています。
市場ではビットコインが6万2000ドル近辺まで値を下げ、イーサリアム、ソラナ、XRPなども軟調に推移しました。アルトコインは主要銘柄以上に下げがきつく、暗号資産デリバティブ市場ではレバレッジをかけた買いポジションの強制清算（ロスカット）が広がりました。米株先物もS&P500、ナスダック、ダウの主要指数先物がそろって下落し、リスク資産全体で逃避売りが強まりました。
今回の下落を加速させたのは、原油価格の急騰です。WTI原油先物は75ドルに迫る水準まで6〜7%上昇し、エネルギー供給への警戒が一気に強まりました。原油高は物価を押し上げやすく、金融緩和が遠のくとの見方につながるため、金利に敏感な株式と暗号資産の両方に売り圧力がかかりやすくなります。24時間取引の暗号資産市場では、この種のショックが株式市場より先に値動きへ表れやすい構造も意識されています。
背景には、6月中旬に成立したイランとの戦術的な休戦・覚書の枠組みがありました。これは原油市場の混乱を抑えつつ、外交交渉の余地を残すための一時的な停止措置として機能していましたが、今回の攻撃でその前提が崩れたと受け止められています。恒久的な和平ではなく、軍事的な選択肢を残したままの不安定な均衡だったことが、市場の動揺を大きくしました。
市場参加者が警戒しているのは、単発の軍事応酬で終わるのか、それとも中東情勢の緊張が長引くのかという点です。追加の軍事行動や報復が続けば、原油高の長期化を通じて米金融政策の見通しにも影響し、暗号資産と株式の相関性がさらに強まる可能性があります。逆に、緊張緩和に向けた具体的なシグナルが出れば、急落後の自律反発が入りやすい地合いでもあります。
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